[technology]ビッグデータとしての位置情報のポテンシャル
GoogleがGoogle map等のデータから世界中の「自粛率」を算出して公開したそうです。
gigazine.net
GoogleはandroidやGoogle mapアプリを使って、googleアカウントを持つユーザーの動きを全てビッグデータとして把握出来ます。
これを使って、商業施設等に出入りする人の数の相対的な変化を数値化出来るわけです。
上記の記事では「商業施設」とか「スーパーマーケット」とか「住宅」とかのカテゴリですが、Google mapの口コミ情報等やGoogle mapから時々くる情報提供依頼とかを見れば、当然ながら、特定のレジャー施設、例えば東京ディズニーランドやUSJの来場者数の相対変化も判るはずです。
あるいは日本全国のトヨタのディーラーに来た人の月ごとの相対変化も判るはず。
これ、滅茶苦茶凄い事です。
業種にもよりますが、東京ディズニーランドやUSJ等のレジャー施設であれば、来場者の人数変化が、ほぼ売上の変化に直結するでしょうから、過去の来場者数と売上の関係と、Googleが把握している来場者数と例えば東京ディズニーランドが投資家向けにレポートしている来場者数の関係から、だいたいディズニーランドの売上の増減が予測出来るはずです。
他にも人の出入りが売上に直結する様な業種では、業績のアップダウンがかなり見えるはず。
自分ならこのデータ使って株の売買やりますが、こういうデータの使い方って、法律的にどうなんでしょうかね?
別にインサイダーでは無いと思うのだけど。
まあ、商業施設の来場者数やクルマの売上なんかは、Twitterとかのトレンドとかからでも推定可能な気がするし、ある程度シェアのある位置情報ゲームのベンダー(ナイアンテックやスクエニ)でも、やろうと思えば推定出来るのかなとも思います。
SNSのトレンドから株価の予測とかは結構やっているんじゃないかと思うけど、位置情報からの来客数割り出しは割と直接的でがんばれば精度上がる気がするので、誰かがそういう事始めると市場がぶっ壊れたりしないかなとも。
ちなみに企業の売上予測という意味ではコンシューマ製品の売上なんかはAmazonもものすごくデータ持っているはず。
既にGoogleやAmazonは神の目を持っているのかもしれません。
各国政府があの手この手で規制しようとするわけです。